PFPには老後資産形成のプロがいる。

お客様相談事例

【相談事例:リタイア層】※相談者:58歳男性

○相談内容

「退職後の資金計画を考えたい。」

  退職後の老後資金が足りるのか、漠然とした不安をもっている。

  これから何をしていけばいいでしょうか?

 

○アドバイス

  多くの方が、老後資金に漠然とした不安を持っています。

  まずは、今のままでご相談者様が考えている老後生活を送ることができるのか、
  現状を確認することから始めましょう。

  その結果、資金不足が予測されるなら、今からできる対策をいっしょに考えていきましょう。

 

○アドバイスの内容

  ①将来の収支と金融資産残高の推移を検討した結果、不足金額が判明。

  ②ライフプランの変更や生活費の見直し、金融資産の有効活用など、考えられる改善案を話し合い、
    金融資産の有効活用を検討することに決定。

  ③金融資産を「60代に使うお金」と「70歳以降に使うお金」に分けて、「70歳以降に使うお金」を
     運用することを検討。

  ④「不足金額」と「どのくらい収益のブレを許容できるのか」を考えて、3%/年の利回りを目標とし、
     それに応じた「資産配分」をご提案。最後に投資信託の具体的銘柄もご提案。その内容で運用を開始。

  ⑤今後、定期的な状況確認を行いながら、必要に応じて「資産配分」の修正を行う予定。

 

○お客様の声

   将来の収支を見通すことができ、安心してお金を使えるようになりました。

   今後も定期的な状況確認を行いながら、継続的なアドバイスを受けられるため、心強いです。

 

【相談事例:独身層】※相談者:30歳男性

○相談内容 

「将来の為に資産運用を考えたいが何から始めればいいか相談したい。」

 

○アドバイス

  将来の為に資産運用を考えたいというご相談者は多くいらっしゃいます。

  この場合、まず考えるべき事は、資産運用の目的を明確にする事です。

  老後資金なのか、結婚資金なのか、住宅資金なのかにより資産配分と運用期間が異なってきます。

  資産配分と運用期間を考えないと、資金が必要なときに大きく目減りしてしまう可能性があります。

  まずは、何のための資産運用なのかを明確にしましょう。

 

○アドバイス内容

  ①資産運用の目的を確認した結果、3年後に結婚を控えているとの事。

  結婚資金については、目標金額まで確保できていることが判明。

  また、住宅資金については、転勤等があるので60歳まで賃貸希望。

  ②60歳以降の住宅購入資金と老後生活費の不足額(平均値にて算出)合計4,000万円を目標に積立投資
  をスタートさせることを決定。

  ③「どのくらい収益のブレを許容できるのか」を考えて、5%/年の利回りを目標にした「資産配分」に決定。目標金額4,000万円のためには、月額約5万円の積立が必要になるが、予備資金等も考慮し、現在の貯蓄可能月額5万円のうち3万円で投資信託による積立投資をすることとした。最後に投資信託の具体的銘柄もご提案。その内容で運用開始。

  ④今後、ライフステージや運用状況に応じて、積立額の増額など定期的に見直しを行う。

 

○お客様の声

  何となく将来が不安だから資産運用を始めたいと思っていたが改めて目的を考えさせられました。

  わかりやすくアドバスを頂けるので安心して資産形成を始めることができました。

 

【相談事例:子育て世代層】※相談者:37歳男性

○家族構成

ご相談者 37歳(男性)35歳(奥様)(お子様は7歳のご長男・4歳のご長女)

 

○相談内容 

「将来のマイホーム購入資金と教育費に備え積立したい」

  10年後を目標にマイホーム購入の頭金と教育費に備え積立したいと思っています。

  最近の低金利で預貯金や学資保険にあまり魅力を感じていません。リスクはあまり取りたくはないのですが、もう少しうまくお金を増やす方法はないのでしょうか?

 

○アドバイス

  ご相談者様の希望からリスク許容度に応じた「資産配分」に基づく投資信託を定時定額で積み立てる(ドルコスト平均法)方法が最適ではないかと思います。

  この方法だとリスクを低減しながらもある程度の収益を期待できると思います。投資信信託で積立すると機動的に資産配分や積立金額を変更できるので、これも利点です。

  まずは将来どれくらいの資金が必要かを把握していただきます。その上でリスク許容度に応じた「目標利回り」の設定とそこから逆算した積立すべき金額をご案内いたします。

  併せて「資産配分」もご案内します。

 

○アドバイスの内容

  ①現時点で将来購入するマイホームの物件価格は5,000万円と想定しているとのことなので、その2割の1,000万円を目標金額とし、頭金として活用することとしました。お子様の大学進学プランはご長男が私立理系、ご長女は私立文系を想定しているとのことなので、お子様二人の大学入学から卒業までの教育費総額(習い事・サークルなどの学校外活動費なども含む)を最新データより1,500万円とご案内。

  ②マイホーム購入の頭金1,000万円+お子様お二人の大学在籍時の教育費総額1,500万円=2,500万円が将来の必要資金と見積もりしました。価格変動のリスクを考慮し、その3割の750万円を投資信託で10年間積み立てることとしました。

  ③リスク許容度に応じた「目標利回り」を3%/年に設定。そこから逆算した積立金額は月額54,000円となったので、その金額を投資信託で積立することをご案内。併せて「目標利回り」に応じた「資産配分」もご提案。
その際、「投資対象の分散」「定時定額によるドルコスト平均法」の効果を説明。

  ④ご相談者様の年間貯蓄額・現在の貯蓄残高・将来の収支見通しなどをヒアリング。現在お子様が小学生と幼稚園児で、しばらく大きな教育費による支出は考えられないので、ある程度余裕が見込まれましたが、収益のブレを考え保険や生活費の見直しも行い、ムダな支出を削減しました。
その結果余裕資金が増え、月額54,000円の積立は無理がないものと判断。投資信託の具体的銘柄をご提案。その内容で運用を開始。残りの必要資金は貯蓄残高の積み上げで賄うこととしました。

  ⑤今後、定期的な状況確認を行いながら、必要に応じて「資産配分」や積立金額の修正を行う予定。

 

○お客様の声

  効果的だと思える運用方法がわかり、将来のマイホーム購入や教育資金に備えた積立に対し、モチベーションが高まりました。将来の収支等も考慮して対策していただいた結果、余裕を持って積立できるようなので、安心しました。

  今後も継続的にアドバイスを受けられるようなので、その点も安心ですね。

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